電気代高騰・脱炭素対策へ待ったなし！自家消費型太陽光発電【Vol.11】
光と環境の調和
皆様、こんにちは。光和電機、代表の石川と申します。
第１１回目は、自家消費型太陽光発電についてご紹介します。太陽光発電とは言っても、
「自家消費型」について今回は詳しくご説明します！電気代の削減や、脱炭素対策には重要なワードですので、ご参考にして頂けると幸いです！
昨今、紛争問題やコロナウイルスの流行以降、エネルギー資源の需給のバランスが崩れており、電気代が急騰しています。国は対策案として「電気・ガス価格激変緩和対策事業」による ＜ 低圧電気料金：3.5円/kWh ＞ ＜高圧電気料金：1.8円/kWh＞ の補助金を発表しましたが、２０２４年４月使用分で終了となってしまいます。 また、昨年度は再エネ賦課金が1.4円/kWhと、一昨年の3.45円/kWhを大きく下回る金額でしたが、今回は一転して値上げが予測されているため、今年の電気代については先行き不透明な状況が続いています。
そのため、電気代高騰の解決策として
「自ら電気をつくり、自分たちで使う自家消費型太陽光発電」
を導入し始める企業や家庭が増えています。根本的に電気を買わずに済む方法をとることで、 企業の電気代削減に大きな効果が出るため、導入を検討する企業が急増しています。
「自家消費型太陽光発電」とは、建物の屋根や敷地内に太陽光発電設備を設置し、つくった電気を自社で消費する方法です。『電気の自給自足』となることから、発電した電力量が多ければその分、電力会社から購入する量を抑えることができます。また、再生可能エネルギーを使用するため、２０５０年脱炭素社会の実現に向けた企業の取り組みとして、ＣＯ２削減などの様々な付加価値を出すことができます。
自家消費型太陽光発電と聞くと、「電気代削減」や「脱炭素対策」などのメリットを想像される方が多いのではないでしょうか？しかし自家消費型太陽光発電には、それ以外にも様々なメリットが存在します！ここでは、それらの数あるメリットについてご紹介させていただきます。
自家消費型太陽光発電を導入する場合、まずは現在の電力使用量などを確認させて頂くことになります。電気料金明細や、３０分毎のデマンドデータ、そして設置予定場所の図面などが必要になります。